グリーンライト・再エネインフラ投資法人は3月10日、東京証券取引所インフラファンド市場に上場したと発表した。再エネ分野のインフラファンドの新規上場は、2020年のジャパン・インフラファンド以来、6銘柄目となる。
同ファンドは2025年6月に設立。ブルースカイソーラー、大阪ガス、JA三井エナジーソリューションズの3社がスポンサーである。資産運用は3社の共同出資会社であるブルースカイ・インベストメントが担う。グリーンライト・再エネインフラ投資法人は、FIT制度のもとで稼働する11件の太陽光発電所（合計出力：25.2MW）を約106億円で取得し、これを基盤資産として上場した。
同投資法人は、FIT期間終了後も発電所を中長期的に運用していく方針としている。ブルースカイソーラーによるリパワリング工事、大阪ガスとの提携による売電先の確保、JA三井エナジーソリューションズによる資金調達支援を受ける。また、将来的には太陽光発電所への併設型蓄電池や系統用蓄電所への投資も検討している。出力制御による収益への影響を抑え、需給調整市場や容量市場への参加による収益源の多様化を図る。
直流ベースのポートフォリオは関東エリアが約58%、東北エリアが約42%で構成される。全体の保有容量のうち、69.2％はFITの残存期間が10年以上となっており、80%超が32円/kWh以上で稼働している。
取得した11件のうち7件はブルースカイソーラーが開発した案件で、同社単独案件のほか、大阪ガスやJA三井リースとの共同開発が含まれる。そのうち、76%の出力容量がすでにリパワリング工事を実施済みである。
