日本卸電力取引所（JEPX）によると、9月12日～18日のスポット市場におけるシステムプライスの週間平均は17.77円/kWhとなり、前週比0.58円安と3週連続で下落した。週間取引量は7.5TWhで、前週の約7.9TWhから約6%減少した。
システムプライス日平均は14日（月）から16日（水）にかけて20円台で推移した。14日は全国的に残暑となった一方、15日（火）と16日は前線の影響で東京や関西エリアで雨や曇りとなった。気温が下がった後も太陽光の出力が伸びなかったことが、価格の高止まりにつながったとみられる。
週間最高値は、14日16:30～17:00の東京・中部の両エリアで記録した36.02円/kWhだった。両エリアは15:30～19:30の8コマ連続で30円台を維持し、中部エリアはこれに先立つ13:30から北陸・関西エリアとともに12コマ連続で30円台となった。同時間帯の価格は、北陸・関西・中国・九州エリアが33.38円/kWh、東北エリアが28.48円/kWh、北海道エリアが22.08円/kWh、四国エリアが18.48円/kWh。最高気温が30℃を超える残暑のなか、日没に向けて太陽光発電の出力が急減する一方で冷房需要が高水準を保ち、価格を押し上げた。
週間最安値は0.01円/kWhで、北海道・中国・四国・九州の4エリアで記録した。最も長かったのは北海道の12日（土）8:30～13:30と四国の13日（日）9:00～14:00で、いずれも10コマ連続。17日（木）は中国・九州も10:30～11:00と12:00～12:30の各1コマで0.01円/kWhをつけており、休日だけでなく平日の日中にも太陽光発電による供給余剰が価格を押し下げている。
16日は終日、エリア間で値差が生じる価格形成となった。同日で値差が最も開いたのは9:30～10:00の1コマで、東京・中部・北陸・関西エリアの33.50円/kWhに対し、中国・四国・九州エリアは9.63円/kWh、北海道エリアは9.53円/kWhと、約24円の開きとなった。東京や関西では雨で太陽光発電の出力が伸びなかった一方、中国以西は出力を確保できたとみられ、供給余力の差が関西・中国間の連系線を境とする値差として表れた。
9月19日（土）以降は、東京など東日本で雨や曇りの日が多く、最高気温は25℃前後とやや涼しい見通しだ。一方、大阪など西日本は晴れ間の多い予報で、最高気温は30℃前後と残暑が続く見込みとなっている。
19～23日は敬老の日と秋分の日に挟まれた5連休となり、需要は休日並みで推移するとみられる。西日本を中心に晴天が予想されており、太陽光の出力が見込まれれば、日中の時間帯を中心に価格が下落する可能性がある。
