6月6日~6月12日JEPXスポット価格は2週連続で下落、天候によりエリア間の価格差が拡大

2026年6月12日

日本卸電力取引所(JEPX)によると、6月6日~6月12日のシステムプライス週平均は15.02円/kWhとなり、前週比2.22円安となった。期間中は暑さが和らぎ、需給の緩和が価格にも反映された。

昼間時間帯のエリアプライスは、各エリアの天候によって異なる価格形成となった。特に10日(水)は、関東地方は曇天の予想で太陽光発電による出力が見込まれず、東京エリアプライスは20円台を中心に推移し、一時35円台まで上昇した。一方、晴天が見込まれた東北・中国・四国・九州エリアでは日中の時間帯を中心に0.01円/kWhでの約定が継続した。

また、東京エリアを中心に夜間価格のわずかな底上げの動きがうかがえた。これまで夜間(22時~翌8時)は17円台付近で推移する傾向にあったが、今週は17円台後半から20円台で推移した。東北・中部エリアの夜間においても、連系線の混雑が発生せず市場分断が生じなかった時間帯は、東京と同一価格となった。

こうした動きは、ミドル電源をはじめとする燃料価格の上昇を背景に、市場へ投入される電源の限界費用が上昇し、スポット価格に反映された可能性がある。特に東京エリアはLNG火力の比率が他エリアに比べて高い水準にあり、燃料価格の変動が入札価格に反映されやすい構造にある。各一般送配電事業者が一定の条件下で試算した2025年度の電源種別の発電電力量によると、東京エリアのLNG比率は55.4%と10の電力供給エリアのなかで唯一50%を超えている。

6月4日に気象庁は近畿地方、7日には関東甲信地方の梅雨入りを発表した。15日(月)以降も全国的に曇りや雨の日が多くなる見込みで、引き続き天候が市場動向を左右する見通しだ。

一方、週半ばでは全国的に晴れ間が広がる日も予報されている。足元の傾向が続けば、四国以西では太陽光発電の市場投入量増加を背景に、スポット価格の下落が見込まれる。ただし、東京・中部・関西エリアでは気温や湿度の上昇による冷房需要も一定程度想定されるため、下落幅は限定的となり、大幅な安値にはなりにくいと考えられる。

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