（画像：日立GLS）
日立グローバルライフソリューションズ（以下、日立GLS）は7月15日、栃木県内の栃木事業所にオンサイトPPAによる出力約999kWの太陽光発電設備を導入し、7月1日から稼働を開始したと発表した。発電設備の保有者は明らかにされていない。
同設備は、冷蔵庫などを製造する同事業所の配送センター屋上に設置され、年間発電量は約1,690MWhを見込んでいる。同屋上には、2024年12月にも約999kWの設備を導入しており、今回の追加で屋上の発電規模は従来比約2倍となった。
栃木事業所では、このほかにも2022年に開発建屋の屋上へ太陽光発電設備を導入した。2023年には地上設置型の666kW発電設備も追加している。今回の導入分を含めると、同事業所内の太陽光は合計約3.3MW、年間発電量は約5,390MWhとなる見込みだ。
日立GLSは、2030年度までに工場およびオフィスでのカーボンニュートラル達成を目標に掲げている。今回の拡充もこの取り組みの一環となる。
エネハブのPPAデータベースによると、このほか同社は、茨城県の多賀事業所や栃木県内にあるグループ会社の関東エコリサイクルでもオンサイトPPAを締結している。
建物の屋根や遊休地といった空きスペースを活用して太陽光発電設備を設置する動きは、広がっている。直近では、JR東日本エネルギー開発が開発中の物流施設に944kW太陽光発電設備を設置し、オンサイトPPAで電力供給を受ける予定である。
