（画像：DNP）
大日本印刷（以下、DNP）は9月29日、福島県の泉崎工場の敷地内に10.8MWdcの太陽光発電設備を設置し、2027年6月に運転を開始すると発表した。発電された電力は、オンサイトPPAを通じて同工場で消費する。
同社によると、今回の導入により、泉崎工場の再エネ電力の利用規模はグループ最大となる。発電事業者、EPC（設計・調達・建設）、O&M（運用・保守）を担う事業者は公表されていない。
今回の設備による年間のGHG排出削減量は、約6,332トンを見込む。年間発電量は公表されていないが、全国平均の排出係数をもとにエネハブが単純計算すると、13GWh程度となる。
新設する設備には、両面で発電できる両面採光型の太陽電池モジュールを採用する。地面にはDNPの「DNP太陽光発電所用反射シート」を8万m²敷き、反射率を高めてモジュール裏面への入射光を増やす。これにより、発電量は約6%増える見込みだ。同シートは遮光性を高めた仕様で防草性能も備えており、除草などのメンテナンス負荷の軽減にもつながるとしている。
泉崎工場では、2024年8月から出力約1.7MWの屋根設置太陽光を導入し、同工場に電力を供給している。今回の設備と合わせると、同工場の太陽光の設備容量は計約12.5MWとなる。なお、既存設備がPPA方式か自己保有かは公表されていない。
DNPは、国内外の製造拠点で再エネの導入を進めている。2025年度には、岡山工場に太陽光パネルを導入した。オフィスビルでも再エネ化を順次進めており、市谷加賀町ビルでは実質再エネ電力の一部導入を開始した。同年度の再エネ電気の使用量は、自社の発電量、購入量、証書などを合わせて397.4GWhとなり、電力消費量全体の32.9%を占めた。
大規模太陽光発電所の開発に適した土地の確保が難しくなる中、工場など需要家が保有する敷地内の遊休地を活用して、MW級の太陽光を導入するオンサイトPPAが広がっている。その一例として、プロテリアルの熊谷地区では9.7MW、YKK APの滑川製造所では4.7MWの太陽光オンサイトPPAが導入されている。
