パシフィコ・エナジー傘下のパシフィコ・エナジー富士三次は11月26日、広島県で開発を進める「（仮称）三次市糸井太陽光発電事業」（出力：最大135MW/DC、90MW/AC）について、環境影響評価準備書を公表した。
同事業は、約132.6haの事業想定区域に太陽光発電設備と系統用蓄電所（合計蓄電容量：400MWh）を設置する計画である。建設予定地には、2023年12月で営業を終了した富士三次カントリークラブの跡地が活用される。
工事期間は試運転期間を含めて約28ヵ月を予定しており、着工から29ヵ月後の運転開始を見込んでいる。なお、蓄電池の設置時期については準備書には明記されていない。また、2024年11月の方法書では運転開始時期は2030年2月下旬となっていたが、今回の準備書ではその記載が削除されている。
パシフィコ・エナジーはこのほかにも、2025年8月に三重県津市の「（仮称）白山三ヶ野太陽光発電事業」（出力：128MW/DC、89.6MW/AC）について、環境影響評価手続きを完了している。また、2027年には山口県の「（仮称）周南市長穂太陽光発電事業」（出力：120.4MW/DC、76.8MW/AC）の運転開始を予定しており、いずれもゴルフ場跡地を活用した開発である。同社は現在、これらを含む計500MW超の太陽光発電所の開発を進めている。
